夫婦で「1年間」の育休を取得！収入と給付金の仕組み＆家計の工夫

夫婦で1年間の育休を取得！収入と給付金の仕組み＆家計の工夫【体験談】

「育休を夫婦で1年間取ったら収入はどうなるの？」
これは多くの共働き家庭が気になるテーマだと思います。

私と妻は実際に 夫婦で1年間の育休を取得 をした体験談をまとめました。
結論としては、世帯収入は大幅に減少しましたが、育児休業給付金・家計の見直し・貯金計画 によって乗り切ることができました。

この記事では、育休中の収入の仕組み（育児休業給付金）、世帯収入への影響、そして 家計の工夫やふるさと納税の注意点 を解説します。

育児休業給付金は、雇用保険から支給される制度です。

👉 パパ・ママ両方が雇用保険に加入していれば、それぞれに支給されます。
ただし、ボーナスは対象外のため 世帯年収は大幅に減少 しました。

ダブルインカムが ダブルで半減 する形になり、生活費で不足分を貯金で補う必要があります。そのため、しっかりと事前に金額をシミュレーションをすることをお勧めします。

育休中は収入が減るため課税所得が大幅に下がり、結果として所得税がなくなります。
その影響で ふるさと納税の控除上限額も大幅に減少しました。

👉 育休前と同じ金額を寄付すると自己負担が増えるため、必ずシミュレーションをして調整しましょう。

育休中は給与天引き（特別徴収）が止まるため、住民税を自分で納付（普通徴収） する必要があります。

支払いは3か月ごと（年4回）
夫婦で同時に育休を取ると「2人分まとめて」支払うことになり、1回あたりの金額が大きく家計を圧迫しました。
👉 世帯収入が減っている中での住民税支払いは特に厳しく、事前に資金を確保しておくことが重要です。

夫婦で1年間育休を取ると、世帯収入は確実に減ります。
しかし、

によって、十分に家計を維持できます。

👉 注意点は「ふるさと納税の控除枠が減る」こと。
育休前に必ず寄付額を見直し、無駄な自己負担を避けましょう。

育休は収入面の挑戦である一方、家族の時間・子育ての経験・夫婦の協力体制 というかけがえのない価値を得られる制度です。